毎索ヘルプ

2.　世論調査

2.2　６２年に初の選挙予測調査

　選挙予測調査を初めて行ったのは６２年６月の第６回参院選だ。国立統計数理研究所の西平重喜、鈴木達三の両氏の協力を得たが、全選挙区ではなく、地方区のうち２０激戦区の有権者約２万人を対象とした。全国的な選挙予測調査を始めたのは６３年１１月、第３０回衆院選からだ。調査方式を面接方式から電話方式に切り替えたのは、９６年１０月、小選挙区比例代表並立制で行われた第４１回衆院選調査から。また、９８年７月の第１８回参院選調査では、初めてパネル調査を実施。５月の面接調査と参院選調査にも回答した人を対象に開票後に電話調査した。計３回調査して投票行動を探ったが、自民大敗への有権者の動きが鮮明にとらえられた。

　一方、電話調査の第１号は、８９年４月の名古屋市長選で、全国電話調査は９０年１０月、国連平和協力法案の国会審議中に緊急調査したのが皮切りだ。９７年６月、コンピューターで無作為に電話番号を選ぶＲＤＳ法（ランダム・デジット・サンプリング）を日本の新聞社として初めて本格的に採用、全国電話調査に使用している。

　半世紀以上続くロングランの継続調査として知られているのが、４７年１０月に始まった「読書調査」。第１回読書週間の記念行事とサンデー毎日創刊２５周年記念事業を兼ねており、毎日出版文化賞設定も記念していた。５０年４月には、「家族計画調査」を開始。８１年９月、「がんに関する調査」が始まり、現在の「高齢社会調査」に続く。

『「毎日」の３世紀～新聞が見つめた激流１３０年』(別巻３８～４０頁）から